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さきほど記事を書いてたのですが・・・・


全部消えてしまいました(°Д°;≡°Д°;)


これ何回目・・・・


でも気を取り戻して


トホホ・・・・



今日は久しぶりに外に出る予定があったので大阪お出かけアップ


お昼頃に家を出たのですが・・・


暑いですねDASH!


自転車でいったので


ダイエットするかの如く汗がでてきます


もちろん!!


途中まで自転車ってことですよ笑


それで悩める年代の私たちは、人生の相談をするのであった。


恋愛系の話では、最近別れたそうです。


人間なにかの節目を迎える時、


心の余裕がなくなるもんです。


私に関しましても仕事に一杯一杯ですヽ(;´ω`)ノ


え?


興味ないですって?


すいません笑



それから株をしたいといってたので説明したりしてまして


自分の運用を見せたりしてたのですが


「-7000円って大丈夫なん?」


と現在マイナスが出ていました


私の場合、投資信託の運用なのですが


運用している方ならわかると思いますが


マイナスなのは、日常茶飯事です(´0ノ`*)


むしろ下がることがないと上がることもない


ー7000円は全然予想の範囲なのです。


みなさんも自分のメンタルをしっかりもって


楽しく運用されてくださいね^^

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なぜ、チャリティー募金が全然集まらないのか?




まずは、出演者のギャラ問題について考えよう


 チャリティー募金で集まったのが、2億8240万4461円である。24時間テレビの内容を見てもらえば、すごく内容が詰まってて人もそれなりに出演している。


24時間テレビとは、24時間出演者は動き続けるわけである。普通に考えてギャラが、出なかったらやらないでしょう・・・


もちろんギャラが出ていたとして、これだけの人数のギャラがどこから発生するのか?


もうチャリティー募金からギャラが出ているとしか考えられないですね・・・


だからチャリティーと銘打っているが実際は出演者にギャラが支払われていると毎年噂になる24時間テレビ。もしギャラを支払っているとしたら今日現在集まった2億8240万4461円は出演者のギャラに消えていることだろう。


 そしてマラソンに一家そろって挑戦した健介・北斗一家だがマラソンのギャラが1000万円と言われている噂。そもそも翌日にはマラソン特番として挑戦の模様が放送される多分これもギャラが入っていることだろう。


 テレビ番組っていうのはどの番組も、やらせがあると思ってる。こういう形でやらせ番組をするのは、好きではありません。


こういう噂が立たないように誰か正直に話してほしいものだ




 

 マラソン問題


 24時間テレビの名物企画ともいえるマラソン。これまたウソかホントか判断できない問題として実際の走行距離と本当の走行距離にかい離があるともっぱらの噂。徳光さんが走った時は60キロ以上の距離を言っていたが実際は40キロぐらいしかなかったとネットで話題に。


テレビというのは、日本中流れているわけで、みんなが見ているのでこのような適当な情報を流すと、やはり真実味にかけてしまいます。


まぁー


60キロ、40キロ誰がいいいだしたのやら・・・・笑

 それより一番驚いたのは黒木瞳さんが普通に出演していた所。現在この方の問題が非常に話題になっている。

 

 娘がイジメの主犯格という問題。そのせいで黒木さんの芸能活動が終わるのでは?とここ数日色々な所で問題になっている。あくまで週刊誌やネットレベルであるが・・・

 私自身、TV見る暇がないのでこういった見る人によっては、あまりいい印象にならないわけで、TVも適当なことを視聴者に伝えてたらダメです。




投資信託を知れ!老後の年金では心配?

 青野紗穂さんは、兵庫県の学校に通う14歳、中学3年生。今大会で披露したのはホイットニー・ヒューストンの名曲「アイ・ハヴ・ナッシング」。


 青野さんが今回出場したのは、アマチュアナイトのキッズ部門「Stars of Tomorrow」。参加資格は5歳~15歳までが対象で、全米に留まらず、世界中から才能あふれる子供たちが歌唱力を競い合う大会。

  

 観客の拍手と歓声によって勝敗が決まる、アマチュアナイトで、他の出場者の2倍の得点を獲得し、青野は圧倒的大差で優勝を果たしました。


 青野さんの圧倒的なパフォーマンスにイベントMCも「ものすごい実力だ!14歳とは思えない!」と驚愕のコメントを寄せました。


 青野さんは「もしも、アポロのステージに立てて、賞をもらうことができたら、海外で認められるための第一歩になるんじゃないかと思い、自信を勝ち取るために出場したいと思いました。


 ステージでは最初は緊張していて歓声が聞こえませんでした。でも、途中から声援と喝采がだんだん大きくなって聞こえてきて、歌いながら全身に鳥肌がたちました!判定で、ステージに戻った時に最初の2人の出場者への拍手もすごくて、負けるかと思いましたが、自分の時も大きな歓声をもらい、振り向いたら最高スコアが目に入り、優勝を実感しました。


 一般の観客の方から、すごくよかったと次々に声をかけられ、実力を評価されたのを実感できました。すごく嬉しかったです。次もがんばりたいです」と語りました。


 音程云々は置いておいて、この歳でこれだけ迫力と雰囲気のある歌が歌えるなんてスゴイですね。今後の成長と活躍が期待されます。


 5月30日に開催されたニューヨークの名門アポロシアターのアマチュアナイトで、見事、他の出場者にダブルスコアーの大差で勝ち抜いた14歳の女子中学生・青野紗穂。彼女が再びニューヨークへ渡り、6月20日に行なわれたアポロシアター アマチュアナイトのマンスリー大会に出場した。


 5月の大会の模様は、YouTubeに公開された動画が10万回再生。各音楽ニュースでも報道されて、大きな話題となった。

 そして今回。ステージに上がった青野は、前回のパフォーマンスを遥かにしのぐ、熱いパフォーマンスを全力で披露。感情を込めて歌ったホイットニー・ヒューストンの「アイ・ハヴ・ナッシング」のメッセージは、オーディエンスの心にも響き、スタンディングオベーションを受けるほどの出来栄えであった。

 しかし、世界の壁は厚い。各大会を勝ち抜いてきた出場者のレベルは非常に高く、残念ながら優勝は逃すという結果になった。

 ただ、ライヴ直後にアポロシアターのエグゼクティブ・プロデューサーは、青野に向けて、「本当に素晴らしいパフォーマンスだった。紗穂にはスターとしての素質があるから、今後が本当に楽しみだ。必ず戻ってきて欲しい。」と直接、声をかけるなど、この日本の女子中学生・青野紗穂の名前とパフォーマンスは、数多くのスターを見て、輩出してきた関係者たちの記憶に確実に残ったことだろう。

 「また、いちからがんばろうって思いました。パフォーマンスは大きく表現することができましたが、今回のアポロのステージを経て、自分なりの新たな課題を見つけました。次の目標は、もう一度、アポロにチャレンジすることです。絶対に、もう一度戻ってきます。」── 青野紗穂

 いつの日か世界を舞台に活躍するシンガーになりたいという夢。その夢が叶う日まで、青野紗穂のチャレンジは続く。




 領土問題が緊迫化している。領土問題の解決は一朝一夕にはいかないのはいうまでもない。しかし、国際機関や諸外国を味方につけたり、利用することはある程度できるだろう。そのためにはどうしたらいいのか。

 竹島との関係で韓国、尖閣で中国、さらには北方四島でロシア。同時期に問題になっているが、これは決して偶然ではない。日本と韓国、中国、ロシアとのパワーバランスが崩れているのだ。

 22日の本コラムで、米国シンクタンクの戦略国際問題研究所(CSIS)のアーミテージ・ナイ・リポートを紹介した。そこでは、一流国の定義として「顕著な経済力」「有力な軍事力」「地球規模のビジョン」「世界的問題解決におけるリーダーシップ」の4条件があるとしている。

 この中で何がもっとも重要かといえば、「経済力」だ。経済力があれば、「軍事力」(防衛費)は何とかなる。それとカネがあれば、「ビジョン」や「リーダーシップ」も立派に見える。

 戦後のどさくさで、日本は竹島と北方四島の実効支配を失った。しかし戦後の高度成長のおかげで、それ以上の損失はなかった。


 本来であれば、高度成長の経済力を生かして、これらの実効支配を解除するような動きをしなければいけなかった。北方四島では、旧ソ連の経済危機に乗じて経済協力のエサにしてあと少しのところまでいった時もあったと思う。

 しかし、1990年代以降の失われた20年で、日本は韓中露との相対的な経済力において劣化しつつある。20年前、韓中露のGDP(ドルベース)は、日本のそれぞれ9%、11%、2%にすぎなかったが、直近時点では18%、108%、27%と、日本は急速に追い上げられている。

 こうしたGDPの相対的な変化に伴い、これらの国からの輸出入先としての日本の位置づけも低下している。もし日本を輸出入先としてビジネスパートナーとして意識せざるをえない人々が多くなれば、領土問題を政治的にプレイアップ(大きく扱う)させにくくなる。

 もちろんこれは一般論であって、それぞれ国の歴史事情により大きく変わりうるものだが、国民は、抽象的で国家問題である外交問題より、具体的で毎日の生活のほうが大事というのも、一面の真理である。

 こうして考えると、迂遠(うえん)なようだが、日本は「経済力」を復活させるのが、最も効率的な方法である。経済力が高まれば、経済援助も多数の国に行うことができる。


 その中で、日本の領土問題を国際社会に理解してもらうこともできる。国際機関といっても各国からの資金拠出によって運営しているわけだし、拠出額が多ければ、その分国際社会でも発言力も大きくなる。

 日本は、これまで国際社会での発言力が低かったので、国際社会で活躍できるような人材育成も重要であるが、同時に、他国から一目置かれる経済力の復活が外交力の決め手だろう。(元内閣参事官・嘉悦大教授、高橋洋一)

 

 数日前にヤフー ニュースのトップページ にも取り上げられ話題になったプレジデントの『大ヒット「プリキュア」に学ぶ子どもマーケット攻略法』 という記事は、『「製作委員会 」というのはTV番組では存在しない。』や『美少女オタク といわれる人種に溺愛されることはなかったそうだ。』などツッコミポイントが満載の内容だ。


 この文章を見て個人的に一番感じる事は、どんな物事でも一定のフォーマットに乗っ取ったビジネス記事に仕立ててしまうプレジデント社 の強引さはやはり凄い、という事だ。


 プリキュア ですらそんな定型記事に収めてしまう技量には正直感服せざるを得ない。今回はその手法を分析してみようと思う。


 まずこの手の記事がよく使う手法に、とりあえず主人公を設定するというものがある。わざわざそんな事をする理由は、物事は俯瞰 から見るよりは個人の視点で構成。


 簡単にいえば物語調にした方が読者も感情移入しやすい訳だからだ。で、今回はその栄えある役に東映アニメーション の鷲尾天プロデューサーが抜擢された。この記事は基本的にはそんな鷲尾氏がいかに努力して成功を勝ち得たかというありがちなサクセス ストーリー仕立てで書かれている。

 

 まず記事の冒頭で鷲尾氏が商社 やテレビ局を経由して東映 アニメ に入ってきたため、入社当時はアニメ に関して何の知識もない事が強調される。この手法もプレジデントは大好き。


 畑違いの業種からやってきた主人公が孤軍奮闘努力するというシチュエーションは話を盛り上げやすいから。その後は氏がプリキュア のプロデューサーになってヒットを飛ばす経緯が詳細に描かれる。


 そこではいかに鷲尾氏が話の内容にこだわったか、今までとは違う手法を使ったが事細かに描かれているが、これもプレジデント流ビジネス記事の常道だ。要するに目標に向かって努力をして成功する、という典型的サクセス ストーリー。


 しかしそれだけだとちょっと物足りない。だってスポ根マンガには成功だけでなく挫折も描かれているでしょ?なのでこれ見よがしに「プリキュア スプラッシュスター 」で、売上が大幅に減ってシリーズ存続の危機に陥った事が記事の中盤で強調されている。


 まぁその危機もあっさり克服されちゃうんだけど。そしてこれ以降は東映アニメーション やスポンサーのバンダイ プリキュア を売ることにいかに神経を使っているかが詳細に描かれ(この内容自体は興味深いものが多いが)、最後は「今回のケースに、デフレ不況 を吹き飛ばす高付加価値 マーケティング の真髄を見た思いがした。」という適当な・・いや、ビジネス記事らしい言葉で締められている。


 こういう記事はビジネスを扱っているから一見高尚な内容にみえるけれど、その内容は主人公が努力→成功→しかし挫折→でも努力して再度成功!というまんまスポ根の世界。


 ビジネス記事というと身構える人も多いだろうけれど、こういう風にスポ根マンガと同レベルの記事も多いんだよ。特にプレジデントという雑誌はこういう島耕作 的なサクセス ストーリーが大好き。


 その記事を読んでいる読者の方も大層な事を考えている訳じゃなくて、仕事の合間にこういう話を読んで息抜きしているだけ。そう考えるとあんまりこういう内容を真に受けすぎるとまずいよね(笑)。

 
投資信託を知れ!老後の年金では心配?

 人気アイドルグループ・AKB48の前田敦子(20)が25日、グループから卒業することを、さいたまスーパーアリーナでのコンサート最終日のステージで発表した。


 号泣しながらも、「正直不安でいっぱいですが、たくさんいる後輩のためにも、私が卒業して、歩き出さないといけないと思います」とグループとの別れを宣言した。卒業時期や卒業後の活動については未定としている。


 国民的人気グループの絶対的エースが発した言葉は、あまりに突然で衝撃的だった。


 コンサートのラスト1曲を残し、「私から話があります」と胸に手をあて、静かに目を閉じたあっちゃん。ただならぬ雰囲気にざわつく会場で、胸の内をゆっくりと語り始めた。

 

 「私は14歳のときにAKB48のオーディションを受けました。それは人生で初めての大きな決断でした。そして、きょうここで、2回目の大きな決断をさせて下さい。


 私、前田敦子はAKB48を卒業します」。大粒の涙をこぼしながら、2万5000人のファンに報告した。


 23日には、念願だった東京ドーム公演が発表された。「14歳のころからみんなで夢見てきた夢がかなって、とても感動しました。それとともに、ハタチの夢に向かって歩き出さないといけないと、あらためて思うことができました」と決断の理由を説明。


 卒業時期は未定とし、「今すぐ辞めるわけではありません。決まり次第、皆さまの前でお伝えしたいと思います」と約束すると客席に向かって27秒間、頭を下げ続け、AKB48結成から6年間の応援への感謝を伝えた。


 2005年12月8日、AKB初公演のステージに立ったあっちゃんは、初期メンバーとしてグループとともに成長を続けた。


 結成当初からセンターポジションを任されてきたが、09年に行われた「第1回 選抜総選挙」で1位に輝き、名実ともにAKBの顔となった。

 

 6年間支え合った高橋みなみ(20)は、昨年から卒業の意思を伝えられていたことを明かし、「本当は辞めてほしくないですけど、私たちに止める権利はないから、背中を皆で押してあげたい」と号泣。


 泣きじゃくった2人は、絆を確かめ合うように花道で抱き合った。


 青春のすべてを注いで、愛してやまないグループからの独り立ち。『AKBのエース』という称号を手放す瞬間から、前田敦子の歴史の第2幕が始まる。




投資信託を知れ!老後の年金では心配?



 TOKYO MX、tvk、毎日放送などにて好評放送中のTVアニメ『ココロコネクト』。待望のBlu-ray&DVDが9月26日(水)より発売開始。


 『ヒトランダム 上』 (9月26日発売・第1~2話収録)より、毎月1タイトルずつリリースされます。
 
 さらに、9月30日(日)には、東京「科学技術館」サイエンスホールにて、
水島大宙 (八重樫太一役)、金元寿子 (桐山 唯役)、寺島拓篤 (青木義文役)、大亀あすか (八重樫莉奈役)、市来光弘(「ココロコネクト」宣伝部長)、eufonius などを迎えたスペシャル・イベントが開催決定!
 
 このイベントは、アニメイト全店・アニブロゲーマーズ全店・とらのあな全店(通販を除く)にて、『ヒトランダム 下』(10月24日発売)、『キズランダム 上』(11月21日発売)、『キズランダム 下』(12月26日発売)、『カコランダム』(2013年1月23日発売)


 『ミチランダム 上』(2013年2月27日発売)、『ミチランダム 下』(2013年3月末発売)のBlu-rayもしくはDVDのいずれか1本を予約し(全額内金)、応募した方より抽選で招待。締め切りは9月14日(消印有効)となっています。
 
 なお現在、「ヒトランダム編」に続き、「キズランダム編」が好評放送中の『ココロコネクト』。


 9月末には“第13話”で放送最終回を迎えますが、アニメは“全17話”となり、第11話~第13話の「カコランダム編」に続き、放送終了後も第14話~第17話の「ミチランダム編」が展開されるとのこと! 果たしてどんな形での放送となるのか……続報を待ちましょう


 28日(火)の最大需要電力を前日と比較すると、5社が減少、4社が増加と予想している。


 具体的には、東京が80万kW減の4970万kW、中部が30万kW減の2360万kW、中国が40万kW減の1010万kW、四国が5万kW減の485万kW、九州が40万kW減の1410万kWとしている。


 一方、関西は60万kW増の2600万kWと、やや大きく増加すると見ている。ほかの3社はすべて10万kW増と予想している。

 

 最大供給電力を引き上げるのは3社。北陸が12万kW増の563万kW、関西が104万kW増の2959万kW、九州が11万kW増の1554万kWとしている。


 他の6社はいずれも微減とする予定だ。最大需要電力と見比べると、全国的に供給不足となっていることが分かる。

 

 この結果、需給率は全国6地域で90%を超える。特に需給率が高くなるのは北海道、東北、北陸。北陸で需給率が92%を突破するほか、北海道と東北でも92%に近づく。







スマートジャパンさんから引用


リーマンショックの話題について


まず、アメリカでサブプライムローンという、低収入というかいわゆる貧乏な人向けのローンがあったんです。


それは一般の人向けのローンよりも利子は高くつきます。

サブプライムローンの大元はリーマンブラザーズっていうアメリカの証券会社です。

簡略するとリーマンブラザーズが貧乏人向け住宅ローンをやってたと思ってください

そのサブプライムローンが流行ってたころ、アメリカの地価が上昇してたので、貧乏な人たちはそのローンでお金を借りて土地が高くなったら売って儲けて借金とかを返そうとしてたんです。

ですが、不景気がおきて予想とは裏腹に地価が下がってしまいました。


ここで問題だったのはアメリカの住宅ローンのシステムです。
日本の住宅ローンはローンが残ってる限り家を手放しても払わなくてはいけませんがアメリカの場合家を手放せば残りのローンは払わなくて良いのですよ。


早い話がローン全部返済してなくても家を売り払っちゃえば借金チャラです。


なので、払えなくなった人たちが次々家を手放しました。

そんな紆余曲折があってリーマンブラザーズが貸したお金を返してもらえなかったりして経営が悪化して倒産したんです。


リーマンブラザーズって言うのは大手の証券会社だったので、他にも社債とか発行してたので、それを持ってた他の銀行とかの経営も悪化してしまい、アメリカが更なる不況に追い込まれてそれが日本とか他の国々にも影響したわけです。

簡単に言うと。

お金を借りてた人たちが返済できなくなったこと=サブプライムローン問題


それによって貸していた会社(リーマンブラザーズ)が経営悪化、後に倒産。それによるアメリカ経済、世界経済への(悪い)影響、要するに世界的な不況=リーマンショック

 

 2004年 頃から2008年 秋頃にかけて(ピークは2008年)、目立った供給減少を伴わない原油価格 の高騰が続いた。これを第三次石油危機と呼ぶ者もいる[1] 。2008年2月 にはニューヨークの商業取引所の原油先物市場で100米ドル /バレル を突破した。


 ピーク時の価格は、第一次・第二次石油危機のピークに比して、名目で3倍を超え、実質でも上回っていた。ただし、第一次・第二次に比べ、価格の上昇速度は緩やかだった。

高騰の原因は


中国 インド などBRICs と呼ばれる新興国の経済発展による原         

 油需要の増加


○地政学 的リスクを背景にした原油先物市場 における思惑買い


産油国 の生産能力の停滞


○投機的資金の流入



 が挙げられるが、その中で最も大きな理由と指摘されているのは、余剰マネーとしての投機的資金が原油の「現物」や「先物」を買い占めていることである。


世界の金融市場から見ると原油の市場規模は相対的に小さいものだが、そこに住宅サブプライムローン 問題に端を発した米国不景気から投機的資金が原油市場に流れ込めば、「先物」としての原油価格が急騰するのも当然のことである。


 事実、原油先物相場が史上最高値を更新し続けているなど原油価格 高騰を受けて、石油が関係している製品の値上げも相次ぎ、昨今のサブプライムローン問題などにより、さらなる原油価格高騰および値上げ幅の上昇を招いていた。


 その後、サブプライム問題が世界的な景気の後退 を引き起こし、余剰マネー自体が乏しくなるに至り、2008年9月 下旬頃よりわずか2ヶ月で原油価格は半分程度にまで大きく落ち込んだ。

しかしその後しばらくすると原油価格は再びゆるやかに回復し、2008年のピークには及ばないものの高値が続いている。








WIKIさん引用

第二次オイルショック

1979年イラン革命 により、イラン での石油生産が中断したため、イランから大量の原油を購入していた日本は需給が逼迫した。


また、1978年 末にOPEC が「翌1979年より原油価格を4段階に分けて計14.5%値上げする」ことを決定し、原油価格 が上昇。第一次オイルショック並に原油価格が高騰した。


しかし、第一次での学習効果、省エネルギー 政策の浸透(深夜のテレビ番組放送の自粛や、第一次同様のガソリンスタンド の日曜祝日休業などが行われた)、企業の合理化効果などにより、日本経済に対する影響は第一次オイルショックほど酷いものにはならなかった。

また第一次の頃ほど値上げは長引かず、イランも石油販売を再開し、数年後には価格下落に転じて危機を免れた。一方でこれとは別の要因として米国のインフレの亢進と長期金利の高騰にともなう金融市場の混乱が深刻さを増しており、オイルショックを端緒とした不況は米国経済の復調をまつ1983年ころまで長引いた。


オイルショックの与えた影響

先進国の経済が中東 の石油に極端に依存していることが明白となった。中東以外での新しい油田開発、調査が積極的に行われるようになった。


原子力風力太陽光 など非石油エネルギーの活用の模索、また省エネルギー技術の研究開発への促進の契機ともなった。石油の備蓄 体制を強化することも行われた。


また、モータリゼーション の進展により自動車 の燃料消費が石油消費に高比率を占めていたことから、鉄道 を始めとする公共交通機関 を再評価する動きが出た。

フランスジスカール・デスタン 大統領の発案により、1975年 に第一次オイルショック以降の経済の回復を主たる議題とした第1回先進6ヶ国首脳会議(サミット )がフランスのランブイエ城 で開催された。


インフレーション 傾向を強めていた先進国経済は、オイルショックによりスタグフレーション に突入。1971年ニクソン・ショック と合わさり、戦後世界経済の成長体制は破壊された。


工業化による投資で対外債務を膨張させていた南米やアフリカなどの開発途上国は石油輸入コストの急上昇で債務返済を遅延することとなり、国際金融問題となった。


石油輸出国は、経済制裁及び輸出価格の急騰により政治・経済両面でのパワーを持つこととなった。輸出対価として得たドル(オイルダラー )は世界金融市場の中で存在感を強めた。湾岸諸国は莫大な歳出が可能となり、福祉の充実を達成した。







引用WIKIさん


投資信託を知れ!老後の年金では心配?

「今回は、ブラックマンデーについてだよ!!


当時、びっくりしてこんな顔になっちゃったよあせる





          ○ブラックマンデー○


 1987年10月19日(月)、ニューヨーク証券取引所で平均株価が508ドルも下がる(22.6%)という史上最大の大暴落があり、世界恐慌の引き金になった。


 1929年10月29日(木)の「ブラックサーズデイ」を上回る下げ幅ということで、世界中が戦争でも起きるのではないかと騒然としました。

 この暴落の背景には、当時アメリカの財政赤字や貿易赤字が拡大傾向にあり更にはドル安でインフレ懸念があった事などがあります。


 アメリカはインフレ対策で9月5日に公定歩合を0.5%引き上げ6%にしましたが、10月14日に発表された貿易収支が予想を大きく上回る赤字額であったことから、企業成績に対する不安感が募りました。

 しかしそれにしてもここまでのとんでもない下げ幅になるほどの要素は無かったといえます。このブラックマンデーが起きた最大の原因は、大口投資家の「プログラム売り」でした。

 大口投資家は投資している株式の銘柄をコンピュータで管理していますが、万一どれかの銘柄が一定の幅を超えて価格が下落した場合、損失を最小限に抑える(損切りする)ため、その銘柄を売りに出すというシステムを組んでいるのが普通です。


 ところが、みんながそういうシステムを使っていると、いったん株価が下がり出すと、全員が一斉に自動的に全ての株を売り始めることになり、売りが殺到して株価の下げ圧力が強まり、一気に大暴落を起こしてしまうのです。

 また他にも株価が下がり出した場合、投機筋がまだ株価が高い内に空売りをして、下がりきった所で買い戻して利益を得ようとするので、このような暴落に拍車を掛けてしまう面もありました。

 人間が介入して株の売買をおこなう場合は、ある程度下がっても本来実力のある企業ならすぐに回復するだろうと判断して売らない人たちもいるので、あそこまでの暴落を起こすことはそうないのです。


 また、当時は株式管理をしているプログラムのロジックが、まだ未熟だったといえます。また更にはこのようなプログラム売りというものが普及しているということを政府や取引所などがまだ充分認識していなかったことなどもありました。

 しかし、この時のアメリカ政府の対応は立派でした。FRB(米連邦準備制度理事会)のグリーンスパン議長が講演先から、FRBの強い姿勢を発表して信用不安の打ち消しに務め、また大企業や証券会社などへの個別折衝が実り、幾つかの大企業や証券会社が積極的に株を買うという発表をしてくれます。


 このため翌日20日のニューヨークの株価は一転して102ドルの上昇をします。
 
 更に翌日はこの大暴落のおかげでいきなり経営危機に陥ったコンチネンタルイリノイ銀行の子会社に対して、超法規的な救済策をFRBが指示したことから市場に安心感が広がり、21日は今度は史上最高の上げ幅となる186ドルもの平均株価上昇が起きて世界的な危機は回避されました。


 もっともこのニューヨーク史上の株価が完全に元の水準に戻るには、その後2年ほどかかっています。

 ブラックマンデーの影響は当然世界各地の株式市場にも現れ、日本でも東京証券取引所は株価が3836.48円(14.9%)下がる暴落を起こしましたが、翌日には2037.32円(13.24%)上昇してあっさり回復。


 その後半年ほどで元の水準まで戻しました。そしてこの株価の変動でおいしい目にあった人たちの影響で、バブル経済の「財テク」時代がやってきます。しかし当時、日本ほどすばやく株価が回復した国はほかになかったようで他国は結構後遺症に苦しんでいます。





http://www.ffortune.net/social/history/seiyo-today/blackmonday.htm

引用元です





投資信託を知れ!老後の年金では心配?


ムスカ「オイルショックだと・・・・・


ラピュタは、飛行石で動いているのだよ!!



○第一次オイルショック(第一次石油危機)






  ○発生○


 1973年 10月6日 第四次中東戦争 が勃発。これを受け10月16日 に、石油輸出国機構 (OPEC) 加盟産油国のうちペルシア湾 岸の6ヶ国が、原油公示価格を1バレル3.01ドルから5.12ドルへ70%引き上げることを発表した。


 翌日10月17日 には、アラブ石油輸出国機構 (OAPEC)が、原油生産の段階的削減を決定した。またアラブ石油輸出国機構(OAPEC)諸国は10月20日 以降、イスラエル が占領地から撤退するまでイスラエル支持国(アメリカ合衆国 オランダ など)への経済制裁 (石油禁輸)を相次いで決定した。


 さらに12月23日 には、石油輸出国機構(OPEC)に加盟のペルシア湾 岸の産油6ヶ国が、1974年 1月 より原油価格 を5.12ドルから11.65ドルへ引き上げる、と決定した。




○日本の対策○


 当時の日本 は中東の政治に深く関わってはおらず、イスラエルを直接支援したこともなく、中立の立場であった。しかし、最大のイスラエル支援国家であるアメリカ合衆国 と強固な同盟 を結んでいた。


 それにより、イスラエル支援国家とみなされる可能性が高く、急遽三木武夫 副総理 を中東諸国に派遣して日本の立場を説明して支援国家リストから外すように交渉する一方で、国民生活安定緊急措置法 石油需給適正化法 を制定して事態の深刻化に対応した。



 さらに石油価格の上昇は、エネルギーを中東の石油に依存してきた先進工業国 の経済を脅かした。日本でも、ニクソン・ショック から立ち直りかけていた景気を直撃。


 前年からの列島改造ブーム による地価急騰で急速なインフレーション が発生していたが、オイルショックにより相次いだ便乗値上げなどにより、さらにインフレーションが加速されることとなった。


 日本の消費者物価指数 1974年 (昭和49年)は23%上昇し、「狂乱物価 」という造語まで生まれた。インフレーション抑制のために公定歩合の引き上げが行われ、企業の設備投資などを抑制する政策がとられた。結果、1974年(昭和49年)は-1.2%という戦後初めてのマイナス成長を経験し、高度経済成長 がここに終焉を迎えた




 ○日本への影響○


 トイレットペーパー 洗剤 など、原油価格と直接関係のない物資の買占め騒動 トイレットペーパー騒動 ・洗剤パニック)、デパート エスカレータ の運転中止などの社会現象も発生した。


 競争力を失った「構造不況業種」を縮小させ、成長分野に資源を振り向ける「積極的調整政策」。素材産業の不振、加工組立産業の成長。


 雇用調整(新規採用の停止、残業時間の短縮など





要するに、石油の価格を上げられて


日本では、今のうちに石油に関係するもの(トイレットペーパーなど)


を買い占める行為が目立った。







参考文献WIKI


投資信託を知れ!老後の年金では心配?

ケン「バービー、、もう、文字が多すぎて読めないや・・・・」


そういう方は、教訓だけでも抑えておきましょう!!





○新興企業への熱狂○


 新興企業への投資は、歴史上数多くの熱狂によるバブル発生と崩壊を記録しています。最近では2000年のITバブルでは、ドットコム企業と呼ばれるインターネット関連の新興企業への熱狂とその崩壊がありました。

 

 新たな技術革新があり、社会が変わるとの期待が世間で騒がれ始めると、新興企業への投資が過熱する傾向にあります。今回は1690年代イギリスで起きた新興企業バブルを紹介します。



 ○きっかけ○

① 新たな参加者の急増

 常設の株式取引所が出来たため、これまで限られた人だけが参加できた株式投資が、誰でも自由に出来るようになり、一般市民が株式投資に参加するようになりました。

② 信用取引の拡大

 手形取引制度が整備され、信用取引の規模が大きく拡大しました。信用取引の拡大により、株式への投資額も急速に増加して行きました。

③ 一攫千金話への熱狂

 イギリスの海底探査船が、カリブ海に沈んでいたスペイン船から財宝を持ち帰りました。探査へ出資していた投資家には、出資金の100倍が戻ってきました。この一攫千金話はイギリスで大きな話題となりました。




○バブル膨張・崩壊の経過○

① 沈没船引き上げ会社が急増

 海底からの財宝引き上げ成功は、今で言うベンチャー企業への投資成功のような形で市民に受け止められました。同じような財宝目当ての沈没船引き上げ会社が数多く出現し、熱狂的な人気となり、多くの出資を集めました。


② 実体のない会社への熱狂的な投資

 バブルが過熱してくると、投資対象が潜水技術の開発会社など周辺分野の企業に広がりだし、次第に実体がなく、投資家をだます目的で新会社が設立されるようになります。


 「どんなネズミも思わず吸い寄せられるネズミ捕り器」の製造会社などが現れ、多額の出資を獲得するようになります。



③ 初心者の参加

 バブルピーク時には、若い女性はわずかな財産を株式に投じ、未亡人は遺産を売り払って株式を買うなど、今まで投資経験のない人々が、新会社へ投資する状況になりました。


④ 大暴落

 その後イギリスは、フランスとの戦争の戦費がかさみ、金融の混乱が生じました。その結果、急速に信用収縮が起こり、ほとんどの会社の株式は70%以上値下がりし、上場企業の7割が倒産しました。潜水関連会社や、実体のない新設会社はすべて消えてしまいました。

 ○教訓○

 新興企業への投資ブームは、その後何度も発生しています。1720年代には、イギリスで、鉛から銀を抽出する会社や、頭脳用空気ポンプ事業?などの会社が次々と設立されています。これらは、投機への熱狂を利用して資金を集めるためだけの詐欺とも言える会社ばかりでした。

 

 これら実体のない新興企業への投資は、始めから事業の成功を期待したものではなく、より高い値段で買ってくれる、新しい投資家、俗に言う大馬鹿者に転売することが目的でした。新しい市場、新しい技術というフレーズは、大馬鹿者を惹きつけるのに充分な魅力を持っているのでしょう。

 

 市場のムードやうわさに惑わされて大馬鹿者にならないよう、投資対象の価値評価はきちんと行わなければいけないというのが教訓です。

 

 また、新たな技術の発見・開発がニュースになると、人はすぐにその技術が利益を上げることを期待してしまいます。しかし、新技術が製品化されて利益を得るまでには、超えなければならない数多くのハードルがあり、考えるほど容易でもなければ、すぐに実現するものではないことを理解すべきです。


 新技術にすぐに反応して投資してしまうのは、非常にリスクが高いことを覚悟しなければなりません。


 [教訓]
☆新技術にサッと飛びつく前に、冷静な技術の評価を











みんかぶマガジンさんから引用






投資信託を知れ!老後の年金では心配?

シド「今日は、俺がバブルの発生原因について教えてやろう


おもちゃを改造されたくなかったら、学ぶんだ。」




 これまで過去のバブル事例を紹介しましたが、過去のバブルには共通して現れる発生原因と特徴があります。


 全てのバブルに共通する原因として、経済先行きへの自信と、信用の拡大、投資初心者の新規参入が挙げられます。不況を脱し、経済の活況が明らかになってきた頃に、全てのバブルが発生しています。信用の拡大は、投資に際して最初の払い込みは少しで良いなど、資産規模以上の投機が可能となる制度です。
 

 投資初心者の新規参加も、全てのバブルに共通して出現します。株価の値上がりを見て、始めは投資を恐がっていた一般市民が、よしオレも、と投資に参加を始めます。


 投資経験のない人々が、投資をどう考えるかは重要なバブルのサインです。身近に投資を始めたという人が増えてくると、バブルが進行している可能性があります。
 

 流動性の向上は、従来売買が難しかった投資商品が、制度の変更などによって売買しやすくなることで起こります。サブプライムローンがこれだけ広がったのも、売買が難しい住宅ローンを集めて証券化し、売買が容易になったことが原因です。
 

 また、新興企業バブルの際は沈没船から財宝を引き上げたことが熱狂のきっかけになったように、きっかけとなる事件やニュースが発端となる場合や、政治家を巻き込んだ熱狂、株式市場が活況のときの金利引き下げなどがバブル発生の原因となる場合があります。
 

 いずれの原因も分かりやすいため、この条件が揃ったと感じたときは、バブルが始まっていることを疑ってみるべきでしょう。



○バブルの頂点で見られる特徴


 最も多く見られる現象が無価値品の高騰です。チューリップバブルの際は、これまで見向きもされなかった品質の悪い球根まで価格が高騰しました。


 新興企業バブルや南海会社バブルの際は、永久運動機械など物理法則に反した事業目的の会社にも投資家が殺到しました。東京バブルの際も、今まで見向きもされなかった銘柄が、「出遅れ株」と称して高騰しました。


 投機が過熱すると、投機対象の価値に無関心となり、「何でも良いから買う」という心理状態になるためです。これらはバブルの熱狂を示す分かりやすいサインです。
 

 成金の登場、世間のバカ騒ぎも、バブル絶頂期に頻繁に見られます。成金は、これまで社会的身分が低く、低所得層が、バブルに乗って急にカネ持ちになることで登場します。


 成金は貴金属や自動車、飲食など派手に消費して、カネ持ちであることを見せびらかします。そして成金が増えると、社会全体が、毎日お祭りのように、バカ騒ぎを繰り広げます。これは、最も分かりやすいバブルのサインです。
 

 高騰した価格を正当化する新理論も、必ずといっていいほどバブル絶頂期に出現します。大恐慌時の新時代論、東京バブルでのQレシオ、ITバブルでのニューエコノミー論、最近では2007年に中国株での動態PERやデカップリング論が人気となりました。


 いずれも、景気循環が過去のものになった、将来利益や含み益を参入すると株価は割安ではないといった内容です。バブル崩壊直前には、あまりに高騰した株価への不安から、こういった理論に根拠を求める傾向が強まります。怪しげな新理論が出現すると、バブル崩壊のサインだと思ったほうが良さそうです。
 

 決して性差別する気はないのですが、過去のバブルの歴史では、女性の相場師の活躍が頻繁に描かれています。最近ではミセス・ワタナベと称される、FXを活用した為替取引に日本の主婦が多数参加したことが話題になりました。
 

 投資家層の交代も頻繁に見られる現象です。バブルの株価チャートでは、順調に上昇を続けた後、下落してもみ合い、再び上昇することがあります。この時には経験豊富な投資家が退場し、一旦下がった相場を見て新規参入のチャンスと見た初心者が参加してくるケースが多く観察されています。




○メディア記事はバブルの重要な判断材料○

 メディア記事がこれからも相場の上昇または下落は続くと予測したときは、相場の反転が近いことを覚悟しておいたほうが良さそうです。


 1987年7月6日のビジネス・ウィーク紙には、株式は最高の選択として、好機は続くという記事が掲載されました。しかしその後米国株はずるずると下降を始め、3ヵ月後のブラックマンデーを迎えます。
 

 2007年10月からの中国株暴落の直前にも、企業の好業績を受けて一段高を目指す、マイナス要因が見当たらないという記事が多く掲載されています。
 

 メディアは読者が喜んで聞きたい情報を提供しなければ売れない宿命にあります。バブル絶頂期に投機家の不安が増加している時期には、まだ大丈夫とする記事が歓迎されます。バブルの頂点でこのような記事が増えることも覚えておきましょう。
 

 また、2002年から2006年には、株で○億儲けた、といった図書が多数出版されました。この時期は、信用取引を活用すれば誰もが儲かったはずです。


 しかし投機に成功した人に共通する特徴として、この成功は自分の洞察力が優れているからと考える傾向にあります。本を読んで「よし、オレも!」と思ったときは、バブルの頂点が近いと思ったほうが良さそうです。







みんかぶマガジンさんから引用



 
投資信託を知れ!老後の年金では心配?
リトルグリーメン「うー
バブル崩壊したらどうなるの?」


今回はサブプライム問題の時の記事です。


 過去のバブル崩壊後の経済への影響を見ると、短期間に景気回復した場合と、崩壊後の不景気が長期にわたった場合があります。その違いはどこから来るのでしょうか。また、サブプライムローン問題から始まる世界的な株価大暴落は、今後どれくらいの影響を経済に及ぼすのでしょうか。



過去のバブル


○チューリップバブル


○新興国企業バブル


○新興国バブル


○南海社会バブル


○大恐慌バブル


○東京バブル


○ITバブル


○サブプライムバブル


 大恐慌と東京バブルは深刻な経済低迷を引き起こし、景気回復までに長期間が必要でした。一方、チューリップバブルや南海会社バブル、ITバブルなどは他のバブルと比較して深刻な経済危機は起こらず、比較的早期に景気が回復しています。
 

 この違いは、不動産価格の下落と、バブル崩壊による被害者の数が、最も大きな要因になっています。
 

 不動産価格が下落すると、住宅を保有する一般市民が含み損を抱えます。含み損を抱えた人達は、投資や消費に消極的になり、景気がさらに減速してしまいます。これは、東京株式バブル崩壊後、日本経済が長期にわたって悩まされた問題です。

 

 被害者の数は、バブルへの参加者の多さによって決まります。チューリップバブルは、ごく一部の投機家が熱狂的に参加しました。バブル崩壊後は逃げ送れた投機家は破産しましたが、商人や一般市民はほとんど影響を受けませんでした。


 一方、大恐慌の際は2百万人が投機に参加したとも伝えられ、参加者は広く一般市民に広がっていました。バブル崩壊の影響を、広く一般市民が受けると、早期の景気回復は望めない傾向になります。

 

 銀行の破綻も、その後の景気に深刻な影響を及ぼします。投機資金の供与や銀行自身が投機に走っている場合などは、バブル崩壊とともに銀行が相次いで破綻します。経済の根幹をなす金融システムが破壊されてしまうと、長期間不況が続いてしまいます。



この後どうなる?

 サブプライム問題から発生した株式大暴落は、大恐慌や東京株式のように不況が長期化するパターンであることが分かります。
 

 米国の住宅価格の下落は経済に深刻な影響を及ぼしつつあります。米国住宅ローン残高は2007年6月時点で1300兆円を超え、日本の住宅ローン残高の7倍以上あります。


 住宅価格の下落により、巨額の不良債権処理が長期にわたって続く可能性があります。米国では住宅の値上がりを見込んだ消費が冷え込んでおり、一般市民の買い控えは長期にわたることが懸念されています。
 

 また、サブプライムローンは世界中にばら撒かれ、世界中の株価が暴落しています。世界中で多くの人々が損失を抱えています。投資銀行はすでに消滅し、商業銀行も不良債権が増加の一途であり、破綻に向けて予断を許さない状況にあります。企業の破綻も増えており、失業率も上昇しています。
 

 以上を考慮すると、大暴落による不況は長期に及ぶことを覚悟したほうが良いでしょう。ただし景気サイクルは必ず循環します。「終わりのない不況」、「二度と復活しない株式市場」などという記事が新聞や雑誌に掲載されるようになったら、景気回復、株価反転のサインかもしれません。


 また、今回の株式暴落の際は、日本では直前まで株式高騰による熱狂が起きていた訳ではありません。株式投資に参加していなかった方々から見れば、現在の株式相場は長期的な投資チャンスと写ります。
 

 新たな参加者が株式市場に入ってくれば、株価反転のきっかけになるかもしれません。







みんかぶマガジンさんから引用




投資信託を知れ!老後の年金では心配?

Mrポテトヘッド「やっと私の出番だな


名前がポテトヘッドなのに出番が少ないよね・・・・」




○新興国への熱狂○


 つい最近でも中国株式やインド株式など、新興国の株価は急上昇した後、現在は大暴落しています。このように、新興国バブルは歴史上何度も発生しています。「成長著しい国」という言葉は、いつの時代にも投資家をひきつけるのでしょう。1820年代にイギリスで起きた南米諸国への熱狂的な投資とその崩壊を例に、新興国投資に潜むリスクを考えて行きます



○きっかけ○

① 南米諸国のスペインからの独立

 1820年代の南米諸国はスペインからの独立をかけて戦い、独立を勝ち取りました。独立を支援したイギリスでは、南アフリカ諸国は終わりのない発展が続くとの期待が高まりました。


② うわさ

 南アフリカには雨が降ると金塊が見つかるほど優れた鉱山がいくつもあり、イギリスの最新技術によって効率的に採取できるとのうわさが流れました。世界最高の技術を持つと自負するイギリス国民にとって、このうわさは疑うべき必要のない内容でした。




○崩壊○

① 国債の価格急落、債務不履行

 南米諸国の国債では、集めた資金のほとんどは、以後の利払いに充てられていました。独立間もない南米諸国にとって、借金を返せる能力など全くないことが投資家に次第に明らかになり、国債価格は急落しました。


② 南米鉱山の実態が明らかに

 1826年、南アメリカ鉱山の詳細な調査結果が発表されました。南米鉱山の状況は非常に悪く、イギリスの技術は全く役に立たないというショッキングな内容でした。その結果、株式市場はパニックとなり、この年は上場企業の100社以上が倒産しました。


③ 深刻な経済危機

 南米国債発行が大規模で、株式や債券での信用取引の規模が拡大していたため、バブル崩壊が金融不安に発展し、紙幣の信用が失われて経済が停滞しました。1826年には倒産件数が前年の3倍になり、全国で労働争議が発生しました。





○教訓○

 新興国への投資ブームが拡大した背景には、「この投資は、南米諸国にスペインからの自由をもたらす」という大義名分がありました。スペインへの敵対意識の強いイギリス国民にとって、この大義名分は投資判断を歪ませるのに充分でした。また、うわさが広がった背景には、遠い南米の経済事情が分からなかったということもあるでしょう。

 新興国投資には、成長著しい国への投資というムードで判断するのではなく、投資国の経済状況を見極めた冷静な投資判断が必要です。正確な情報が得られない場合は、投資しないという判断も必要です。

 新興企業の「新しい技術」や、新興国の「成長著しい市場」は共に、投資家にとって最も魅力的な言葉に聞こえます。とりわけ新たに投資を始める方には、疑いようのない魅力的な投資テーマでしょう。今回紹介した以後も何度となく新興企業投資ブームや、新興国投資ブームが起き、その度にバブルが崩壊しています。こういった魅力的な投資テーマの裏には、大きなリスクが潜んでいることを忘れてはなりません。




[教訓]
☆だれもが魅力的と感じるテーマは、バブルを起こしやすい








みんかぶマガジンさんから引用





① 南米諸国の国債発行

 南米諸国の国債が大人気となりました。これらは最初の払い込みが10%で良く、小額からの投資が可能であり、人気が上昇して国債価格が上がったため、多くの人が大きな利益を得ました。国債で儲ける人が増えるたび、国債の人気は過熱して行きました。


② 鉱山株と南米への輸出が過熱

 鉱山株は大人気となりましたが、次第に南米関連の事業を行なう企業の株が上昇し始めました。次第に多くの企業が南米事業を手掛け始め、湯たんぽやスケート靴など、およそ熱帯の南米諸国に不必要な品々が、輸出される事態となりました。いかにイギリスの投資家が、南米の事情を知らずに投資していたかが良くわかります。



投資信託を知れ!老後の年金では心配?

レックス「今回は、バブルについての向き合い方だよー


バブルは、なくならないからね!」


バブルは無くならない?

 サブプライムローンから始まった金融不安は、リーマンブラザーズの破綻、いわゆるリーマンショックによって世界的な金融危機に発展、世界中で株価の大暴落となりました。まさにバブル崩壊です。これだけ情報が行き交い、金融技術も発達した社会で、なぜバブルは発生し、崩壊するのでしょうか?しかも今回はヘッジファンドなど投資のプロも大きな損失を出しています。


 はたして、バブルからは逃れられないのでしょうか?


 1987年のブラックマンデーの後に、ある数学に強い学者が、ブラックマンデーのような暴落が再び起こる確率を計算しました。その結果、宇宙が始まってからの歴史(137億年)をさらに200億回繰り返してもこれまでのような暴落は起きないとしました。しかし、実際にはアメリカでのITバブル崩壊、そして今回の世界的な株式崩壊と、同規模の暴落は既に起きています。
 

 これまでも産業が発達した、インターネットで情報が流通するようになったという理由で、バブル崩壊は起きないと何度も言われましたが、その度に裏切られてきました。
 

 バブルの歴史を観察すると、どんなに金融技術や情報技術が発達しようとも、人間が株式市場を動かしている限り、バブルは無くならないと覚悟したほうが良さそうです。



バブルとどう付き合う?

 今回のバブル崩壊では、多くの投資家が損失を出しました。多くの個人投資家の方々は、大暴落局面で、なす術もなかったという方も多いでしょう。


 バブル崩壊は投資家にとって恐ろしいことです。あっという間に資産を失います。しかし小規模なバブル発生と崩壊まで含めれば、世界中いたる所で常にバブルは発生しています。バブルを恐れていては、投資はできません。投資の世界に足を踏み入れたならば、バブルと付き合って行かなければならないのです。
 

 バブルの発生は、過去の歴史を見ると、人間の投機心(一儲けしたい)と、群集心理(みんな儲けているんだから恐くない)が大きな原因です。投資家の心理を観察することで、いまバブルの3合目なのか、頂点なのかが分かれば、バブル崩壊による損失を軽減できます。





 バブルの歴史を通じて、投資を行なう際にどのようなことを注意しなければならないのか?


 現在は世界各国の相場が密接に結びつき、複雑な金融商品が増えたために、今後のバブル発生、崩壊が過去のパターン通りになるとは限りません。それでもバブルの際に共通して現れる特徴を知っておくことは、これからの投資人生を安全に過ごす意味でも、大変重要になると期待しています。










みんかぶマガジンさんから引用


投資信託を知れ!老後の年金では心配?
「無限の彼方に さー いくぞーーー


今回は、南海バブルについてだ。」



南海バブルとは?


 南海会社バブルは、イギリス国中を巻き込んだ、人類史上最大のネズミ講であると言って良いほどのバブルを演じました。政府も関与し、国中全体を巻き込んだ大規模バブルからは、多くの学ぶべき点があります。
 

 南海会社は、1711年、アフリカの奴隷をスペイン領西インド諸島に輸送し、その利益を得ることを目的イギリスで設立されました。アフリカでの事業では全く利益が上がりませんでしたが、イギリス国債を南海会社株に転換する政策により、爆発的に南海会社の株価は上昇し、国中が熱狂するバブルへと発展しました。
 

 バブル崩壊時には、南海会社の株式は4ヶ月で5分の1以下になるという激しいものでした。




○きっかけ○


① 経済の活況

 

 1714年にフランスとの戦争が終結したイギリスでは、経済活動が活発になり、低金利を背景に投資活動が盛んになりつつありました。


② 誰もが儲かる仕組み


 1720年、イギリス国債を南海会社の株式に転換する制度が始まります。国債保有者は株式転換により売買しやすくなり、株価が上がると利益が確保できました。同様に、株価が高ければ高いほど、政府、南海会社、南海会社株主が儲かる仕組みになっていました。


③ 政府の癒着


 政府と宮廷の役人が多数、南海会社の株式の割り当てを受けていました。国債を株式転換する際の株価決定は南海会社に有利な条件で決められ、株価が吊り上げられました。


 投資家は、政府が関与しているのだから暴落はないとの安心し、いっそう株価が上昇しました。政府が関与しているという根拠のない安心感は、1987年の東京株式市場において、政府がNTT株の市場放出を行った際にも見られました。


④ 分割払い


 他のバブルと同様、南海会社株式購入に際しては、当初の払い込みは購入金額の20%で良いとされ、自己資金以上に取引額が膨らみました。




バブル絶頂期の特徴

① 無価値会社への熱狂

 南海会社だけでなく、泡沫会社と呼ばれたベンチャー企業が増加しました。鉛から銀を取り出す事業や、南海会社本社ビルを移転させる機械を製造する会社などが大量に設立され、投資家が群がりました。これら無価値会社の大部分は、投機の熱狂を利用して利益を上げようとした詐欺でした。

② プロが売却を始める

 南海会社株が値上がりする仕組みは、新たな投資家の参入、いわゆるカモが群がってこない限り続かないことは、少し投資の経験があれば誰にでも分かりました。投資経験豊かな投資家や商人は、自分より信じやすい者が参加してくる間に売り逃げました。

③ 主導者の傲慢な態度

 南海会社の中心的な経営者であったブラントは、株価上昇と共に賞賛を浴びるようになり、ご機嫌取りに囲まれて、批判を受け付けなくなりました。予言者や救世主のように振舞うようになりました。これは、バブルの中心になった人物に共通に現れる特徴です。

④ 成金の増加

 投機による成功は、社会的身分に関係なく実現します。今まで社会的に低い身分だった人たちが投機の成功によって、家を買い、馬車を買い、金時計を買って見せびらかしました。居酒屋では毎晩、投機家が集まって飲めや歌えの馬鹿騒ぎを繰り広げました。このような馬鹿騒ぎは、バブル絶頂期の最も分かりやすいサインでしょう。

  

 ○崩壊

① 株価維持作戦の失敗

 南海会社の経営陣は、実体のない無価値会社に資金が流れ、南海会社の株価が下落することを恐れました。このため政府に働きかけて無価値会社への規制を実現しました。

 ところが無価値会社が規制により株価が急落すると、無価値会社の株を買っていた投機家は、損失穴埋めのため、南海会社株を売らざるを得なくなりました。

② 理由もなく下落

 無価値会社が危機に陥る頃には、南海会社が発表する配当上積みなどの政策には、だれも反応しなくなっていました。1720年6月に1050ポンドの高値をつけた株価は、8月に入って2割下落し、下落を食い止められないと市場が判断された9月半ばに、突如暴落し、200ポンド以下となりました。


 これまで株価が上昇してもたらされた好循環が、一気に逆流して悪循環となり、市場がパニックになりました。南海本社前に集まった群衆は「幽霊のようで全員が黒死病にかかっているかのようだった。」(エドワード チャンセラー著、バブルの歴史)と記されています。

③ 経済危機は比較的軽微

 結局、南海会社の株式は85%下落しました。しかし、暴落後の不況は、他のバブルほど深刻にならず、景気はすぐに回復しました。これは、商人はバブル後半には株式を売却していたため、バブル崩壊後に商人の破産が増えなかったことが大きな原因です。




教訓

 南海会社のバブルには、政府が深くかかわっており、国王まで南海会社に投資をしていました。投資家は、政府や国王が関わる株式が下落するはずがないと思っていました。


 しかしバブルの歴史を見ると、バブルが経済に及ぼす影響を、政府が低減したことはあっても、バブル崩壊を防いだことはありません。政府がバブル崩壊を防ごうとすれば、結果としてバブルの山を高くし、崩壊の影響を大きくするだけです。
 

 詐欺事件の多くは、政治家や著名人の名前を活用することが多く、政治的な影響力があるから安心と判断するのは大変危険です。
 

 南海会社バブル発生のきっかけは、売買の難しいイギリス国債が株式に転換されたことで流動性が増加したことが原因の一つです。これは、住宅ローンが証券化されてサブプライム商品となって流動性が増加したことがアメリカの住宅バブルを招いたことに共通します。
 

 流動性の向上による商品の人気向上は、バブルの重要な発生原因となることに注意が必要です。
 

 また、どのバブルにも共通しますが、バブル期に本来価値を明らかに上回っている商品を買う投機家の考えは、自分よりも馬鹿な人間に、より高値で売り抜けることを狙っています。ぜひ、バブルの絶頂期に最後の買い手となるような投資をしないよう、バブルの歴史から学んでほしいと願っています。



[教訓]
急に金持ちが増えたり、世間がバカ騒ぎを始めたら、バブルの終わりは近い








みんかぶマガジンさんから引用



投資信託を知れ!老後の年金では心配?
「やーみんな!

少しは、市場の歴史についても知っておいても損はないよ音譜



チューリップバブルとは?

 チーリップバブルは、詳細な記録が残っている中で、人類歴史上最も劇的な価格暴騰、暴落を演じたバブルです。
17世紀オランダでは、富の象徴としてチューリップ栽培が人気を集めていました。


 きっかけ


○欧州では三十年戦争の混乱が続く一方、オランダでは貿易が活発になり、国が豊かになりつつありました。


○経済の活性化に伴って、株価や住宅価格が上昇しました。生活が豊かになるにつれ、チューリップを花壇に植えることが流行しました


○球根は、もともとは農家とチューリップ愛好家が取引していました。球根価格が上昇し始めると投機家が参加し始めました。投機家とは、投資商品の価値には興味がなく、値上がりによる転売目的で取引に参加すること投資家を意味します。


 

 問題点


○二流品、三流品と呼ばれた価値のない球根が、バブル絶頂期に価格が高騰しました。無価値品の価格高騰は、他のバブルでも頻繁に見られます


○球根は、誰も正当化できない価格に上昇しました。しかし投機家は、球根価格がどんなに高くても、より高く買ってくれる人に転売すれば良いと考えました。価格がいくら高くても問題になりないという、異常な状態でした。


○球根を転売しようとすると、もっと高く買ってくれる新たな参加者が必要になります。新たな参加者を惹き付けるために、球根取引で大金持ちになったとのうわさや、まだブームは続くとのうわさが流れました。根拠のないうわさが流れるのも、バブルの頂点で頻繁に現れる兆候です。



 崩壊


○常識では説明の付かないまでに高騰した球根は、次第に買い手がいなくなるのでは、という不安が市場全体に広がり始めました。



 バブルの影響


○これだけ激しいバブル崩壊にもかかわらず、経済への影響は、他のバブルと比較して軽いものでした。もちろん暴落から逃げ遅れた投機家は破産しました。しかし大商人は早期に市場から手を引いていたため痛手を受けておらず、経済の混乱は避けられました。


要するに、上がったら下がるんですよ!


流行りものは高騰する。


よって気よつける必要があるんだね。







みんかぶマガジンさんより引用


○普通の知性があれば、だれでもトレーディングを学ぶことができる。トレーディングはロケット科学ではないからね。 ウィリアム・エックハート





○収益力のない会社を安値で買うよりも、素晴らしい会社をそれなりの値段であっても購入する方がよい。このことに気づくまでにしばらくかかった。いまでは企業や株を購入する時には、一流の人材を擁する一流の企業を購入することにしている。

 ウォーレン・バフェット




○大半の投資家は個別銘柄など選ぶ必要などない。銘柄選びをしてみようという人のほとんどが、思っていたほどうまくできないことを悟らされる。運のいい人は早くからそのことに気づいているが、運
の悪い人は気づくまでに何年もかかる。 ベンジャミン・グレアム




○私はマーケットを予測しようとは思いません。私はマーケットで実際に起きていることに反応しているだけです。私は予想を一切しません。私はこれから何が起こるのか、まったく何一つ考えません。
 スティーブ・レスカルボー




○長い目で見れば(トレードで運の占める割合は)ゼロだね。 リチャード・デニス




○精神的に不安定になるような損が出た場合、フロアを離れ、家に帰って昼寝をするなり何なりして、次のトレードの決断を下すまでに少し時間をあける。 リチャード・デニス




○世の中では市場予測を当てることが証券投資で成功する秘訣だと広く信じられている。しかしそれは根も葉もない誤りだ。こうした誤解からいかに身をかわすかが今後の資産運用にとってもっとも大切なことである。 ヘンリー・ダン




○自分の市場予測能力に自身を持たれている方がおられるとしたら、老婆心ながら忠告したい。複雑な問題が錯綜する投資の世界は、市場予測以外にも多くの不確実性に満ちている。ある状況下で機能していたルールも、前提条件の変化によって有効性を失う場合が多い。ヘンリー・ダン




○株式投資で重要なのは自分自身の戦略を確立することであって、僕の戦略を知ることではない。だって僕の戦略は自分自身の性格に合わせて作ったものだから。僕の投資哲学や原則、資金管理手法を理解することは価値のあることだと思いますよ。 マーク・ミネルヴィニ




「君は、ラピュタを宝島か何かのように考えているのかね?」

ロムスカ・パロ・ウル・ラピュタ





投資信託を知れ!不労所得を得よ!-ムスカ

今回は、難しいので重要なとこだけ見ときたまえ!!


 投資信託の種類というと、真っ先に頭に浮かぶのが株式に投資する「株式投資信託」と債券に投資する「公社債投資信託」です。


 ただ、投資信託にはもっと多くの分類方法があって、その分類を知ることによって、その投資信託がどんな投資信託なのか、知ることができます。主な分類方法とその分類について見ていきましょう。


 投資信託の種類はさまざまです。
その分類を知ることによって、投資信託の特徴がわかります。

 

 投資信託説明書の表紙の投資信託の名前の下に書いてある小さな文字の単語、これがその投資信託の分類名です。例えば「ニッセイ 日本勝ち組ファンド」には「追加型株式投資信託/国内株式型(一般型)」と書かれています。この分類をそれぞれ見ていきましょう。



【追加型株式投資信託】

 投資信託はどんな資産で運用するかによって、「株式投資信託」と「公社債投資信託」に分けられます。その名のとおり、株式を中心に運用される投資信託が「株式投資信託」、債券を中心に運用される投資信託が「公社債投資信託」です。


 ただ、日本では税法の規定により株式が1株でも組み入れできるものは株式投信に分類されます。このため、例えば「ニッセイ/パトナム・インカムオープン」のように株式を組み入れることが実際になくても株式投信の分類に入っているのもあります



【追加型】追加の設定が「できるか」、「できないか」による分類
 

株式投資信託や公社債投資信託は、最初の決められた期間しか買えない「単位型」と、みなさんが買いたくなればいつでも買える「追加型」に分類することができます。追加型はオープン型とも呼ばれ、最近の投資信託の主流になっています。



【国内株式型】投資方針による分類
 分類には「投資方針」による分類があります。これを見るとその投資信託がどんな投資目的で、どんな投資対象に、どんな投資手法を用いて投資するかがわかります。


 株式投資信託であれば、国内の株式へ投資する投資信託か、海外の株式へ投資する投資信託か、また、日本株式へ投資する投資信託であれば、その対象は、大型の株式なのか、中小型の株式なのか、あるいは特定の産業(電機や自動車など)の株式だけに投資するものなのかなど、さまざまです。

 



【株式投資信託】
ここは、おさえておきましょうヾ(@°▽°@)ノ

他は、聞いたことある程度でも大丈夫!


■ 国内株式型
 日本株式に投資する投資信託。おもに投資信託の70%以上株式を組み入れる投資信託。

■ 国際株式型
 外国株式に投資する投資信託。投資信託に組み入れる株式の制限は70%以上。おもに外国株式に投資する投資信託です。

■ バランス型
 株式と公社債など、異なる資産を組み入れて運用する投資信託です。また、公社債中心の運用を行うものも含まれます。株式組入限度は70%未満。

■ 転換社債型
 おもに転換社債(正式には転換社債型新株予約権付社債)に投資する投資信託。株式の組入限度30%以下。

■ インデックス型
 株式市場全体の動きを表す日経平均株価やTOPIX(東証株価指数)など指数(インデックス)に連動する運用成果を目指す投資信託。株式への組入に制限を設けていません。

■ 業種別インデックス型
 電機、通信、繊維など、各業種内の株式に投資する投資信託。株式の組入限度は70%以上。おもに国内の特定の業種に属する株式に投資するものです。

■ 派生商品型
先物・オプションなどデリバティブ(金融派生商品といわれます)を積極的に活用し、大きな収益を追求する投資信託。

■ ファンド・オブ・ファンズ
 複数の投資信託に投資する投資信託。複数の「ファンド」を組み合わせた「ファンド」です。


ーーーーここまでーーーー



【公社債投資信託】
■ 国内債券型
 おもに国内の債券を中心に運用する投資信託。

■ 外国債券型
 おもに外国債券を中心に運用する投資信託。

■ 内外債券型
 国内外の債券に投資する投資信託。

■ 派生商品型
 デリバティブ(金融派生商品)を駆使する投資信託。

■ MMF型
 国内外の債券に投資し、日々決算を行なうもの

(1)株式市場に上場している投資信託
 投資信託のなかには、株式と同様、証券取引所に上場しているものがあります。売り買いの方法や手続きなど株式の取引と同じため、通常の投資信託とは異なりますが、みなさんの資金を集めて複数の銘柄に投資する意味では同じですので、ここで紹介しておきましょう。それが、株価指数連動型上場株式投信(ETF)や不動産投信(J-REIT)です。

■ ETF(イーティーエフ)
 株式市場全体の動きを表す日経平均株価やTOPIX(東証株価指数)などに連動することを目指すインデックスファンドです(詳しくはB04をご覧ください)。


 株価指数連動型上場投資信託とも呼ばれます。通常の株式と同様、取引所が開いている時間中、売り買いの希望条件さえあえばいつでも売買が可能です。


 株式の配当金と同様に、投資信託の決算に基づき、収益分配金を受けとることができます。2006年11月末現在、13銘柄のETFが上場し、その時価総額は約3.9兆円規模となっています。

■ J-REIT(ジェイリート)
 不動産へ投資する投資信託は不動産投資信託(REIT、リートと読みます)と呼ばれるものです。みなさんがお金を出し合い、複数のビルやショッピングモール、マンションなどのオーナーになり、それらの賃貸収入を得る商品です。


 日本の不動産投資信託はJ-REITと呼ばれ、証券取引所で株式と同様売買されています。日本では、東京証券取引所において、不動産投資信託(J-REIT)を上場する市場が2001年3月より開設されました。


(2)お財布代わりの投資信託
 お財布代わりに少額から預けることのできる投資信託として、MRF(マネー・リザーブ・ファンド)とMMF(マネー・マネジメント・ファンド)があります。これらは、みなさんの「貯蓄口座」に近いものです。


 MRFやMMFは、銀行預金口座と同様に、当日引き出しができますし、分配金もでます。これらは、非常に安全な短期債を中心に投資を行ないますが、預金よりもわずかに元本割れの危険性が高い分、預金よりも高い運用利回りが得られます。投資信託なので元本保証はありません。


■ MRF(マネー・リザーブ・ファンド)
 株式、債券、投資信託などの購入・代金の受け払い等を目的とした証券総合口座用の投資信託です。

■ MMF(マネー・マネジメント・ファンド)
 国内外の公社債やCP(コマーシャルペーパー)やCD(譲渡性預金)などの金融商品を中心に運用する投資信託です。リスクを少なくして安定した収益の確保を目標としています。いつでも解約できますが、30日未満の解約には1万口(1万円)につき10円の信託財産留保額がかかります。



3)市場の上げ下げに投資する投資信託
■ ブルベアファンド
 長期投資には不向きですが、相場(株式市場や債券市場)が上がるか下がるかのいずれかに投資する投資信託として、ブルベアファンドがあります。その対象は、日本株式、日本債券、外国株式、ドル、ユーロなどさまざまです。


 たとえば日本株式のブル型の投資信託は、日本の株式相場が上昇したときに、基準価額が上がる投資信託で、日本株式のベア型の投資信託は株式相場が下落したときに、基準価額が上がる投資信託です。


 「これから相場が上昇する」と思った時には「ブル型」を、「これから相場が下落する」と思った時に「ベア型」を買うことになります。ただ、市場の動きと同程度のものから数倍となるものまであります。リターンも高い半面、リスクも高い商品です。




【最近登場してきた投資信託】
 最近、不動産投信や商品に投資する投資信託も増えてきました。これらは、みなさんが個別に投資すると大きな金額が必要となったり、買いにくいといったデメリットがあります。


 これらを投資信託の形にすることで、少額で多くの物件や商品を買い、プロが運用してくれるというメリットがあります。また、これらは、株式や債券などと異なった値動きをするため、株式や債券と組み合わせて保有することでリスクを減らすことができるメリットがあります。




■ REITファンド
 不動産投資信託に投資する投資信託をREITファンドといいます。こちらは、上場しているJ-REITと異なり、通常の投資信託と同様、1万円前後から買うことができます。J-REITと比べて、間接的により多くの物件を買うことができるメリットがあります。また、通常では買えない海外のREITにも間接的に投資できます。

■ コモディティファンド
商品に投資する投資信託は、コモディティファンドと呼ばれ、その成績は商品先物指数の価格変動によって変化します。商品先物業者が販売している商品ファンドとは、しくみや管理されている法律が異なります。


 投資信託となることで少額からの投資が可能となったり、透明性が高まるなどのメリットがあります。インフレに強い「商品」は、昨今の商品価格の上昇(原油の高騰など)や、物価上昇の局面で注目を集めつつある投資信託のひとつです。


 投資信託は、株式や債券、不動産など、いろいろな金融商品を組み合わせて運用していますが、その種類は高い収益を追求するものから、安定的な運用を目指すものまで多種多様です。


 投資信託の分類は、投資信託の特徴にも直結するため、とても重要です。また、投資信託を選ぶときにもとても参考になりますので、自分の買おうとしている投資信託の種類を確認することをおすすめします。
















モーニングスターさんから引用














 
投資信託を知れ!不労所得を得よ!-ムスカ
私自身、分配金の税金はあまり気にしていませんが・・・

でも結構な額なので、知っておいて損はないだろうアップ

「税金を制す者は、投資信託を制す。」



毎月決算型の投資信託の毎月の取引残高報告書を見ていると、分配金に税金がかかっていることがわかります。ただ、この比率は一定でないようです。どうやって分配金の手取り額は決まるのでしょうか?


分配金には税金がかかります。ただ、投資信託を買ったタイミングによっては税金がかからない場合もあります。同額の分配金を受け取っても課税される額が人によって変わってきます。

 

 株式投資信託の分配金には、所得税と住民税がかかります。ただ、投資信託を買ったタイミングによって非課税となる場合があります。そのため、同じ金額を投資していても人によって手取り金額が変わります。税率は課税対象となる分配金に対して10%(所得税7%、住民税3%)ですが、2012年1月1日以降は20%(所得税15%、住民税5%)になります。






モーニングスターさんから引用

 「分配金」の出る投資信託が注目されています。


でも、「分配金」ってなんでしょうか?いつも決まった金額をもらえるものなのでしょうか?


分配金のおおもとは、「配当・利子収入」と「売買益」です。その金額は、一定ではありません。分配金の支払いには、投資信託によっていくつかのタイプがあります。


 投資信託の分配金のおおもとはいったい何でしょうか?銀行預金のように必ず出るものなのでしょうか?


投資信託には分配金(正確には「収益分配金」といいます)を出す投資信託(分配型)と出さない投資信託(無分配型)があります。


ただ、分配金を出さない投資信託が損!というわけではありません。

 投資信託はみなさんから集めたお金をまとめて、株式や債券などに投資しています。そしてその株式からは「配当金」、債券からは「利子収入」が入ります。


 また、株式や債券を売り買いすることで「売買益」も出ます。この「配当・利子収入」と「売買益」の2つの収益が分配金のおおもとになります。もっとも、分配金を出さない投資信託(無分配型)は、その収益分を基準価額のなかに蓄積していることになります。


 なお無分配型投資信託は、3年や4年といった運用期間の短い「単位型」の投資信託に多くなっています。


また、「配当・利子収入」や「売買益」などは、株価や為替などの影響を受けるため、その時の状況に応じて、分配金の金額が前回よりも下落したり、出ないこともあるので注意が必要です。



さて、分配金のもらい方には2つのタイプがあります。

(2) 収益分配はするが、その分配金を自動的に同じ投資信託に再投資していく「分配金再投資型」の投資信託

 1つの投資信託で、「分配金支払型」と「分配金再投資型」の2つのコースがあって、みなさんで選択できるようになっている投資信託も数多くあります。


 「分配金再投資コース(=自動けいぞく投資コース)」を申し込んだ場合は、分配金から税金などを差し引いた後、決算日の基準価額で再投資されることになります。この場合は販売手数料がかかりません。











モーニングスターさんから引用






(1) 毎年・毎月または数カ月ごとに収益分配を行う「分配金支払型」の投資信託



投資信託を知れ!不労所得を得よ!


ラピュタ(リスク)の危険性について熱弁する凛々しいムスカ様。


 投資信託の資料を見ているといろいろなところに「リスク」が登場します。でも、その「リスク」ってなんでしょうか?実際、「リスク」には、どんなものがあるのでしょうか?自分が買おうとしている投資信託にどんな「リスク」があるのかは、投資する前に知っておきたい情報です。

 

 


○投資信託でいうリスク○


 投資信託でいう「リスク」とは値動きの変動の大きさをいいます。


投資信託を買うにあたって、みなさんが一番心配なのは損をすることでしょう。



 投資信託は銀行預金と違い、解約時に元本が保証されていません。投資信託は値動きのある株式や債券に投資するため、投資信託の値段である基準価額は株式や債券市場などの動向により変わってくるからです。


 でも、「リスク」はこのような元本割れをする「危険性」についてのみ指すわけではありません。

 通常、「リスク」は「危険」という意味ですが、投資信託でいうところの「リスク」は、悪いことばかりを指すわけではなく、投資信託の値段である基準価額が上がったり下がったりするその「ブレの大きさ」をいいます。


 一般的に、「リスク」は「標準偏差」という指標を用います。数値が大きければ大きいほど、値動きの大きいこと、つまり「リスクの高い」ことを示します。



○リスクの要因○


 ところで、これらの「リスク」の要因は、その投資対象によってあらかじめ決まってきます。そのため、これらを事前に知っておくことで、その投資信託の値動きをイメージすることができます。そこで、おもな「リスク」を見ておきましょう。


 投資信託には、投資先の株や債券等の「価格変動リスク」や「為替変動リスク」、「金利変動リスク」、さらに投資先企業の「債務支払不能リスク」などがあります。


【価格変動リスク】
 投資信託に組み入れられている株式や債券などの価格の値動きによるリスク。組み入れられている株式や債券を発行する企業の業績や景気動向などによって影響を受けます。


【金利変動リスク】
 市場(世の中)金利の上昇・下落により、債券の価格が影響を受けるリスクです。市場金利が上昇すると債券の価格はそれに応じて下落し、反対に、市場金利が下落すると債券の価格は上昇していきます。


 また、債券の価格の変動幅は、償還までの期間が長いほど大きく、短いほど小さいため、償還までの期間が長い債券を多く組み込んでいる投資信託ほど、金利変動による価格変動(リスク)は大きくなります。

【為替変動リスク】
 為替レートが変動することで基準価額が影響を受けるリスクです。外国株式や外国債券など、外国資産に投資する投資信託には為替変動リスクがあります。


 外国資産に投資する投資信託であっても為替リスクを回避するように設定してある投資信託もあります。

【債務支払不能リスク】
 債券を発行している政府や会社が元本の支払いや利払いできなくなるというリスクです。一般に、債券ごとにこのような「債務支払不能リスク」を測る尺度として、格付機関による格付があります。

















モーニングスターさんから引用









投資信託を知れ!不労所得を得よ!

「3分待ってやる、さぁー読みたまえ」




 株式や債券などで運用する投資信託。でも、投資信託って預金や株式・債券とどこが違うのでしょうか?



====ここは読んでおきたまえ====

 投資信託と預金との大きな違いは、預金が元本保証であるのに対し投資信託は元本の保証がないという点、投資信託と株式・債券との大きな違いは、


 投資信託では組み入れる銘柄の投資の判断を専門家にお任せできるのに対し、株式・債券では投資する銘柄をみなさん自身で判断しなければならないという点です。


 投資信託は、株式や債券などで運用する金融商品ですが、運用・管理・リスク負担という点で、銀行に預けたり、株式や債券に直接投資するのとは大きく異なります。


ーーーーーーーーここまでーーーーーーーーーーー

【銀行預金との違いは?】

 預金や投資信託になったお金ってどうなるの?



銀行はみなさんのお金を「預金」という形で集めて、そのお金を必要としている会社に貸し出します。

 

 一方、運用会社はみなさんから投資信託という形でお金を集めて、株式や債券などに投資することによってその株式や債券を出している会社にお金を供給します。

 

 銀行も運用会社も、みなさんのお金を必要な人(会社)に結びつける仲介者の役割を果たす点では共通しています。


 ところが、銀行預金の場合は、会社に貸し出したことによって得た利息は銀行の収入となり、みなさんはその中から一定の利息を受取るだけなのに対し、投資信託では、運用会社はその投資信託の運用を任され、そしてその運用の手数料を受取るだけに過ぎず、投資による収益はすべてみなさんのものになることに大きな違いがあります。

 そのため、投資信託では投資の損失(資金を出資した会社が倒産。株券が紙切れになった!など)は直接、みなさんが負担することになります。投資によって大きな利益を得ることもできますが、逆に、投資による損失もお金を出したみなさんの負担となり、場合によっては大きな損をすることもあるのです。

 これに対し銀行預金では、企業への貸付の損失(お金を貸した会社が倒産して貸したお金を返してもらえない!など)は銀行が負います。預金者であるみなさんは元本と一定の利息の支払いを銀行から保証されているからです。もっとも、それ以上の収益は銀行のものとなり、みなさんがもらうことはできません。




【株式や債券との違いは?】

株式ってなに?


 株式を買うということは、その会社の出資者である「株主」の一人になることです。会社の収益が増え、支払われる配当が増えると、利益を株主に分配する良い会社ということになりますから、株式の価値、つまり株価は上昇します。


 そうなれば、買った時より高い価格で株式を売ることができます。逆にその会社の業績が落ちて株価が下がれば、ただの紙切れになる確率や、出したお金が全額戻ってこない確率が高まります。


 このようにリスクは高いものの、長期的に債券や不動産などよりも収益性の高い投資手段、それが株式なのです。もっとも、株式を購入する目的はその人によってさまざまです。最近では、配当の支払いを見込んで、買う投資家が多いようです。



私が好きな債券である↓↓↓

読んでおいて損は、ないだろう


債券ってなに?
 

 私たちは、まとまったお金が必要なときは銀行に行ってお金を借ります。 通常はローン契約、つまり利息を毎月支払うのと同時に、元本の一部も毎月返済し、何年後かには借入金を全て返済します。


 では、政府や会社の場合はどうでしょうか。


 政府や会社のように返済力がある場合、銀行から借りるよりも利息が安くて済む方法があります。それが「債券」を発行することです。


 債券を発行して直接みなさんに買ってもらえば銀行に支払う利息を節約できるわけです。債券を発行するということは、みなさんが政府や会社にお金の貸出しを直接行なうということになります。


  同じ借金でも、債券の返済方法はローンとは違います。 政府や会社は、利息として毎年一定額の現金の支払い(クーポンといいます。毎年2%や5%など)を一定期間行なうことを約束します。


 その期間が終わったときには借りたお金である元本(額面)をまとめて返済します。 多くの債券は市場で売られたり買われたりしていますので、値段は常に変わります。


 ただ債券投資は利子や満期日に元本が戻ってくることが約束されているため、株式より値動きは安定しています。また、収益は市場の金利に連動するため、一般に長期で見れば株式ほど高い収益は得られません。


 

○株式・債権○

 株式、債券はそれぞれに特徴があり、株式に投資する投資信託は株式の特徴を、債券に投資する投資信託は債券の特徴を持つことになります。


 また、投資信託のなかには、株式や債券を組み合わせる投資信託もあります。このような場合、株式と債券の両方の特徴をあわせ持った商品といえるでしょう。

 


○投資信託と株式のもっとも大きな違い○

 

 さて、投資信託と株式・債券との最も大きな違いですが、株式や債券を出している会社、つまりお金を実際に必要としている相手をみなさんがよく知っている必要があるかどうかにあります。

 株式と債券は株式や債券を発行する会社によってその危険性(きちんと全額返ってくるかどうか)が大きく変わります。


 みなさんが個人で株式や債券を買ったりするには、その会社の財務体質、成長性など、いろいろな調査や判断が必要になります。そして、その一方でどの株式や債券に投資したらよいかをプロがかわりに判断し、選択してくれるのが投資信託なのです。

 また、投資信託は1万円前後からの投資が可能ですが、株式や債券は数十~数百万円の資金が必要となる点も異なります。さまざまな資産や銘柄に分散させてリスクの低下を図ろうとするとさらにその金額は膨大です。

 投資信託は、株式や債券と同様、元本が保証されているわけではありませんが、株式や債券と違って、証券を直接売買するわけではないため、売り・買いのタイミングや企業の財務状況などを把握する手間が省けるのです(もちろん投資信託自体の選択はみなさんの決断が重要ですが・・・)。









モーニンスターさんから引用







モーニングスターさんから引用







投資信託とは?


・多くの投資家から資金を集める


・集められた資金を1つにまとめ、ファンドが組成される


・運用のプロ(ファンドマネージャー)が債券や株式などで運用する


・運用成果に応じて投資家に収益が還元される



株式に投資するのは怖いけれど、定期預金ではちょっと物足りない・・・、そんなことを考えたことはありませんか?


そんなみなさんにおすすめなのが「投資信託」です。少額から投資できて、その投資先はさまざま。プロの手によって運用される「投資信託」が今注目されています。


 投資信託とは、たくさんの人から集めたお金をひとつにまとめて、運用のプロが株式や債券などに投資し、そこで得た利益を投資した人に投資割合に応じて配分していくことを目的とした金融商品です。


 多くの人のお金を集めてひとまとめにし、運用のプロ(ファンドマネジャーといいます)が投資先を決定し運用を行い、そこで出た利益を出資した額に応じて、配分するのが投資信託です。


 そのため、投資信託は、投資をしたいけれども自分だけでは多くの株式や債券を買うほどの資金はない、自分ではうまく投資できないので運用のプロに運用を任せたい、そんな人に最適な商品といえます。

 そもそも株式や債券は値上がりが期待できますが、一方で値下がりの危険もあります。そこで投資信託では、みなさんのお金をまとめて、数多くの株式や債券などに投資します。


それぞれは違う値動きをしますから、たくさんの種類を組み入れることで、分散効果が働き、投資のリスクを少なくすることができるのです。


 これが、投資信託の最大のメリットです。つまり、投資信託は、少額のお金でも大資産家のようにたくさんの投資対象に分けて投資することで投資の「リスク」を少なくし、また同時に投資のプロのサービスを受けられる仕組みなのです。






投資信託を知れ!不労所得を得よ!
ムスカは、老後が心配である。





○年金だけでは足りない?○

 

 総務省の調査でによれば、老後の最低必要となる生活費は月額25.3万円です。これは最低限のラインですので、少しでもゆとりある生活をしたい場合は、これに月額10万円以上を上乗せした37.9万円となります。


 これに対して収入はどうかというと、1世帯当りの平均所得は24.7万円(年間296万円)で、なんとか収支トントンで生活できるように思えます。

 しかし、調査結果をよく見ると、公的年金でまかなえるのは月額にして17万円(年額206万円)のみですから、最低ラインの生活に対して不足額は月に7万円になります。


 ゆとりある生活のためにはさらに13万円も足りません。この不足分を何で補っているかというと、約5万円は稼動所得。


 つまり老後も働かなくては最低ラインの生活もままならないという事実が浮かびあがってきます。最後には貯蓄の取り崩しや、個人年金などにに頼って生きていくとになります。




○若い世代は年金の将来を知らない?○


 20代、30代の順に老後の心配度が高い。とはいえ、50代、60代以降の人が心配でないというわけではありません。


 老後の生活でもっとも心配な理由のトップが「十分な貯蓄がない」、次に多いのが「年金や保険が十分でない」となっており、約7割の人が老後の財源の不足を上げています。


 逆に20代、30代では約5割の人が公的年金の将来の受給額を知らないということです。若い世代の不安の原因は、自分の老後がまだまだ先だから正確な年金受給額を知らないから、ということでしょうか。



○将来の年金は当てにならない?○ 


 今の延長で老後を迎えたとしても、その時の年金がいくらもらえるかわからない、あるいはその額が当てにならないと考えざるをえないと現状です。

 特に男性で現在40代半ば(昭和36年以降生まれ)、女性で40歳前後(昭和41年以降生まれ)より下の人たちは65歳にならなければ年金がもらえないことがすでに決まっています。


 調査で、若い世代ほど老後が「非常に心配」というのは、こうした先が見えない不安なのでしょう。

 一方、これから定年を迎える50代以降の人たちの不安は、かなり現実的な不安です。


 自分がもらえる年金受給額は、すでにほとんどの人が知っており、かつ自分の貯蓄や保険額を把握した上で、大半の人が老後が不安でたまらないのです。その理由は、公的年金だけでは、明らかに収入が足りないからです。




こんばんは音譜


祝読者さま100名突破しましたヾ(@°▽°@)ノ


日々努力して記事を書いてるかいがあります。


これからも、読者さんの為になるような記事を


書けるように頑張ります。


応援よろしくお願いします



投資信託を知れ!不労所得を得よ!-チョッパー


こんにちは音譜


昨日は、必死で記事修正などを行っていてので


ついさっき起きました(;´▽`A``


ここ毎日京都では、雷が落ちてます・・・


空どうしたんでしょう


ネット回線が悪くて困っていますあせる


さてさてこのようなコメントを貰いました。


「私は投資信託で、だいぶ損をしています。そのまま塩漬け状態ですが、最近になって銀行からどうするか連絡が来て、これ以上持っていても、もっと損をするかもといわれ、解約しようかと考えています」


コメントありがとうございます^^


これは多分、銀行の方から投資信託のオファーを進められたと思います。


記事にもした記憶があるのですが・・・どこで書いたかな(^o^;)


ずばり!!


今すぐ解約して問題ないかと思います。


銀行で進められる、投資信託は絶対にやめてください!!


多分上場したての、ファンドだと思います。


上場したては、基準価格が1万円からスタートします。


そこで買うことは、自分から負けにいってるようなものです。


銀行の方が、なぜ


ファンドを進めてくるのか?


そこを考えれば答えが出ると思います。


自分でファンドを探しましょう音譜


私もサポートします(*゚ー゚*)

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プロフィール

お助けブロガー

Author:お助けブロガー
はじめまして。

古川拓哉と申します。

私は、追手門学院で株式のゼミを専攻しています。

株式ではありませんが、投資信託を運用しています。

今後の活動については、就活をする予定はありません。

私の経験・知識を生かし現在ネットワークビジネスを展開中です。

半日、パソコンで作業している日々が続いています。

社会人的にも恥ずかしくないように、努力していき、成果を上げたいと考えています。

同じようにネットワークビジネスを考えている方、投資信託ってなに?って方は、私の知識の範囲でお答えします。

お互いに情報交換など出来たら光栄です。





私は、投資信託によってコツコツ貯金を貯めています。




初めは、株式投資も考えてたのですが、元手が結構かさむので少ない金額から始められる投資信託を始めることにしました。




まだ始めて3年ほどです。




ですが20万から始めたのですが、現在60万ほどまで増えています。




のんびりやれてお金貯まるので楽しいです。




自分自身投資の知識・実績もついたのでブログを立ち上げました。




今では、毎日ニュースみたり為替相場なども気にしながら見るようになりました。(°∀°)b




一緒にチャートの波に乗りましょう

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